健康経営エキスパートアドバイザーとの違い

健康経営エキスパートアドバイザーは、健康経営アドバイザーの上位資格であり、健康経営アドバイザーの有資格者のみが受験できます。

健康経営エキスパートアドバイザーは、より高度で具体的なサポートをおこなう健康経営の実践支援者として認識されます。具体的には、健康経営に取り組む中小企業の課題を抽出・整理し、改善提案や計画策定などを通じて実践的な支援をおこなうのが役割です。

この資格を取得するには、健康経営アドバイザーと同じく東京商工会議所がおこなう研修に参加し、知識確認テストに合格したうえでワークショップを終了する必要があります。

健康経営を効果的に進められる

健康経営アドバイザーは、資格取得を通して、健康経営の基本的な考え方を理解しています。実践ポイントも押さえているため、自社の状況に応じた最適な施策を立案・実行できることがメリットです。

実際の健康経営の取り組みでは、PDCAサイクルを継続的に回しながら進捗状況をチェックし、必要に応じて改善も進めます。社内に健康経営アドバイザーがいれば、長期的に健康経営をサポートする一助を担ってくれるでしょう

外部サービスとの連携がスムーズに進む

健康経営アドバイザーがいると、外部サービスやベンダーと連携する際、健康経営に関する知識を活用したサポートが期待できます

たとえば健康経営をより推進させるために、フィットネスクラブとの法人契約や健康セミナーの導入を検討したり、保険組合との調整などが必要になったりすることがあります。

そのようなときでも健康経営アドバイザーがいれば、健康施策の効果を最大化するために、外部パートナーとのコミュニケーションを専門的な観点からおこない、最適な提案や解決策を選定してもらいやすくなるでしょう。

従業員の健康リテラシーを向上できる

健康経営アドバイザーという専門家が、わかりやすく健康施策を説明すると、従業員一人ひとりの施策への理解と参加意欲が高まります。健康施策が単なる企業方針ではなく、従業員自身の課題として認識されるようになれば、積極的な取り組みが期待できることがポイントです。

健康意識の高い従業員が増える結果、組織全体の健康水準が底上げされることで、生産性の向上や医療コストの削減といった相乗効果も期待できるでしょう。

健康経営優良法人認定の取得を促進できる

健康経営を推進させるために、健康経営優良法人の取得を目指す企業も多いのではないでしょうか。健康経営優良法人の認定を受けると、以下のような効果が期待できます。

• 企業イメージの向上
• 優秀な人材の確保
• 金融機関や取引先からの評価向上

社内に健康経営アドバイザーがいると、健康経営優良法人の認定基準を把握しているため、必要な施策を計画的に進められます。

健康経営優良法人について詳しくは、こちらの記事をご覧ください。

従業員満足度とエンゲージメントが向上する

健康経営アドバイザーが先導して健康施策を推進することで、働きやすい環境が整備されると、従業員のモチベーションが向上します。

そうすると、健康問題が原因となる欠勤や生産性低下のリスクを抑制できるだけでなく、従業員は「自分たちの健康を大切にしてくれる会社」という前向きな企業イメージを持ちやすくなるのもメリットです。

従業員エンゲージメントが強まれば、結果的に生産性や業績の向上にもつながり、企業の持続的な成長にも貢献します。

受講を申し込む

健康経営アドバイザーの資格取得に向けた研修は、東京商工会議所が開催しています。まずは、東京商工会議所の専用サイトを訪問し、必要情報を入力して「マイアカウント」を作成しましょう。

健康経営アドバイザー｜東京商工会議所

受講料（8,800円税込）は、クレジットカード、コンビニエンスストア、Pay-easyから選んで支払います。入金が確認されてから約7日以内に、テキストが発送されるので届くのを待ちましょう。

動画を視聴する

研修はeラーニング形式なので、場所や時間を問わず学習できます。テキストが届いたら、都合のよい時間にマイアカウントにログインし、研修動画を視聴しましょう。

動画内容：

• 健康経営の重要性とメリット
• 健康経営アドバイザーの役割
• 健康経営の具体的な実践ポイント

動画は章ごとに分かれており、段階的に知識を深められるよう工夫されています。

効果測定を受ける

動画視聴後、学習内容の理解度を確認するためにオンライン効果測定（IBT：インターネットベーステスト）を受験します。

なお、受講・受験までは、決済完了から120日以内に終えなければなりません。それを過ぎると、視聴・受験のいずれもできなくなるため、必ず期間内に終了しましょう。

修了証を出力する

効果測定に合格すると、認定証を取得できるようになります。マイアカウントから「結果表示」にアクセスし、「認定証ダウンロード」ボタンをクリックして表示しましょう。

認定証はPDF形式で提供されるため、印刷して名刺などに記載できます。認定期間は2年間で、更新には再受講が必要です。

外部サービスと連携する

健康施策を社内のみで完結させようとすると、担当者である健康経営アドバイザーの負担が大きくなりがちです。また、従業員ごとに健康状態や関心分野が異なるため、画一的な施策では効果が薄くなる可能性もあります。

施策の立案から実施、フォローアップまでのすべてを自社でおこなうのは、大きなコストや時間がかかってしまうのも課題です。

そこで重要となるのが、外部サービスとの連携です。健康経営アドバイザーが、この連携をリードすれば、こうした課題を解決し、効率的に施策を実施できるようになります。

たとえばCOSPAウエルネスでは、フィットネスクラブの法人契約をはじめ、健康経営をサポートする多様なプランを提供しています。こうした外部サービスを活用すれば、企業は無理のない健康施策の推進を実現できるでしょう。

おすすめの外部サービスについてはこちらの記事をご覧ください。

施策の進捗管理とフォローアップを徹底する

健康施策を成功させるためには、進捗状況のモニタリングと目標達成度の評価が欠かせません。計画を立てて実行するだけでなく、その後の結果を分析し、必要に応じて改善していくことが重要であるためです。

健康経営アドバイザーが中心となり、PDCAサイクルを適切に回すことで、施策の改善を継続的に進められます。そうすることで健康経営が企業文化として定着すれば、従業員の健康維持や向上、医療費の削減はもちろん、生産性の向上といった業績に直結する効果も期待できるでしょう。

従業員の参加意識を高める工夫をおこなう

どれだけ優れた健康施策を用意しても、従業員の参加意識が低ければ、効果は限定的になりがちです。健康経営を成功させるためには、従業員のニーズを理解し、それに基づいた施策を立てることが重要です。

具体的には、健康経営アドバイザーがアンケートやヒアリングを通じて従業員の声を集めて施策に反映させ、参加へのモチベーションを高めるとよいでしょう。

また、従業員が楽しみながら取り組める健康イベントを企画するのも効果的です。たとえば、COSPAウエルネスでは「運動経験ゼロでも座ってできる運動プログラム」「コンビニや外食の上手な活用術」などさまざまなセミナーを提供しています。外部サービスも活用し、従業員の興味・関心を引く取り組みをおこないましょう。